退職代行は、「会社を辞める意志を代わりに伝えてくれる」便利なサービスです。
退職届の提出も郵送で済み会社との直接やり取りが要らないということから、近年利用者が増加しています。
あなたは退職代行を利用するときに、以下のような悩みを抱えたことはありませんか？
Aさん
Bさん
退職代行を利用しようと思った方なら、一度はこういったお悩みを抱えることでしょう。そこで当記事では
退職代行を使ったその後に焦点を当てて、説明していきます。
オイトマスタッフ
- 退職代行を使った後に会社から連絡が来ることは殆どない
- なぜなら退職代行業者があなたの勤め先に直接連絡しないよう伝達するから
- 退職したことは外部に漏らしてはいけないため転職時に不利になることもない
- 退職代行OITOMAは全額返金保証があり初めての方でも安心
- 退職代行を使うと即日会社を辞められる
退職代行で会社を辞めるまでの流れ
まずは、退職代行を使って会社を辞めるまでの流れを解説していきます。
業者によって多少の違いはありますが、概ね以下の流れで退職が進んでいきます。
オイトマスタッフ
退職が成立したその後の流れ
次に、退職届を郵送し退職が成立した後の流れを解説します。
退職が成立した後は、会社から借りている物の返却や退職に関する書類を受け取るなど残りの手続きを行なっていきます。
そもそも退職代行サービスのニーズが高まった理由とは
退職代行サービスに対する需要が高まった背景とはどのようなものでしょうか。
まずは、会社での人間関係が考えられます。
会社を辞めようとすると引き止める上司がいる場合や、自分が辞めることによってチームメンバーに迷惑がかかる場合などです。
直接退職の意思を伝えることに不安や後ろめたさを感じる人にとって、退職代行はまさに待望のサービスと言えます。
次に、会社を辞めるのが悪いことであるという価値観でしょう。
終身雇用が当たり前だった世代の名残か、途中で会社を辞めることを「甘え」であると考える人は今でも一定数います。古い価値観を持った人が多い職場では、なかなか退職を切り出すことができません。
さらに、退職させまいと脅しまがいのことをする会社があることも理由のひとつです。
不利な条件での退職をしないために、専門の代行サービスを利用することで自衛しようと考える人が増えています。
これまでも、退職をしたいけれどなかなか言い出せずに辞められないという人は大勢いたはずです。
「誰かが代わりに退職手続きしてくれないかな」という潜在的なニーズに応えるサービスが登場したことで、退職代行へのニーズが顕在化しました。
今後さらに退職代行サービスは洗練され、需要も拡大していくことになるでしょう。
退職後の不安を解消するポイントとは
退職代行サービスを利用することで、退職自体は問題なく進めることができるはずです。
ただ、退職した後のことが不安で、なかなか退職に踏み出せないという人も多いのではないでしょうか。
退職・転職を経験したことがない人にとって、「この先どうなるのか分からない」ということが、不安になる最大の原因でしょう。
しかし、不安は「知ること」によって解消することができます。
退職後にどうやって生活していけば良いのか、無事に新しい職に就くことができるだろうか？といったように、初めて退職する人にとって、知りたいことはたくさんあるでしょう。
退職に伴い多くの人が感じるであろう不安を解消するためのポイントについて、ここでは3つ解説いたします。
しばらくの生活費は失業保険で事足りる
初めて退職を経験する人にとって、生活費の不安は最も大きな不安ではないでしょうか。
しかし心配し過ぎることはありません。会社を退職した場合には「失業保険」を受給することができるからです。
退職時の年齢や、雇用保険の被保険者期間・退職の理由などによりますが、90〜360日の間で基本手当を受給することができます。
退職する直前の6ヶ月間にもらった給与（賞与を除く）の合計額を、180で割って算出した「賃金日額」の50〜80％程度を受け取ることができるのです。
基本手当日額は年齢区分によって上限が定められていますが、月額にして20〜25万円程度と考えておけば良いでしょう。
次の就職先が見つかるまでの生活費を心配しなくても良いので、安心して就職活動に専念することができるはずです。
転職の求人数が増えている
退職した後で、無事に次の就職先が見つかるかどうかの不安を抱えている人も多いでしょう。
しかし転職の求人自体は、IT関連企業や医療・福祉などを中心に増えてきているので過度の心配は必要ありません。
第二新卒の採用を積極的に行っている企業も増加傾向にあり、新卒で入った会社を早期に退職した場合でもそれほど不利にはならないでしょう。
近年ではオンライン面接を導入する企業も倍増しており、面接日程や場所の調整も容易になってきています。
新型コロナウイルスなどの影響により、一旦は不活発になった採用活動も再び盛んになり、今後も堅調に推移していく見込みです。
退職・転職は、新たなスキル獲得に励み、キャリアアップを図るチャンスとも言えるでしょう。
もはや転職は当たり前、新卒の約3割が転職をしている
職場の労働条件や人間関係が良くない場合でも、数年は我慢して働こうと考える人は現在でも少なくありません。
仕事を辞めることにまだネガティブなイメージがあるのでしょう。
しかし厚生労働省の調査結果を見てもわかるように、新卒採用者のおよそ3割は3年以内に退職しています。
仕事や環境が自分に合っていないと感じた場合に、退職・転職をする人は実際にはたくさんいるのです。
退職や転職をマイナスにとらえる必要がないことを、実際のデータが示していると言えるのではないでしょうか。
退職の理由として多いのは、労働条件や健康への影響・人間関係などです。
退職した人たちは、現状を好転させるために仕事を辞める決断をしていると考えられます。
退職代行を利用したその後は大丈夫？よくある疑問と答え
退職代行を使って会社を辞めたら、後から会社から連絡が来たり、転職活動に悪影響が出るのではないかと心配される方もいるかもしれません。
ここでは、退職代行を使ったその後に関するよくある疑問とその答えをまとめましたので、参考にしてみてください。
①退職後に会社から連絡が来たりするの？
よくある疑問1つ目は、「退職後に会社から連絡が来たりするの？」です。
Aさん
せっかく退職代行を使って会社を辞めたのに、会社から連絡が来たら嫌ですよね。
この疑問に対する答えは
A. 来るかもしれないが、無視でOK です
たしかに、会社を辞めた後に会社から連絡が来てしまう可能性もあるかもしれません。
しかし、退職代行を使った後に連絡が来たとしても無視でOKです。
退職代行を使った後に連絡が来た場合は、退職代行業者に相談をし何度も連絡が来て怖いという場合は着信拒否設定をすると安心です！
退職代行を使った後に会社から連絡が来ても無視でOK
②会社から訴えられることはあるの？
よくある疑問２つ目は、「会社から訴えられることはあるの？」です。
Bさん
この疑問に対する答えは
A. 会社から訴えられることは殆どない です
というのも、労働者が退職したことによって会社側が損害賠償を請求できる場合はきわめて限定的であるからです。
例えば、雇用期間の定めがある（契約社員や派遣労働）のに一方的に退職しようとした場合や、その社員しかできない特殊な仕事を社員が放棄して会社に損害が生じた場合などです。
とは言っても、裁判を起こすには会社側にも相当な負担がかかりますので、滅多なことでない限り裁判を起こされることはないと言えます。
退職代行を利用しても、会社から訴えられるケースは殆どない
③転職に影響は出ないの？
よくある疑問２つ目は、「転職に影響はでないの？」です。
Aさん
この疑問に対する答えは
A. 基本的に転職に影響が出ることはない です
退職代行を使ったからといって、基本的にそのことがバレる可能性は極めて低いからです。
以前であれば、前職調査というものが行われており、中途入社する人に対する調査が行われていました。
中途採用の求人応募者の提出した応募書類や面接時に得た情報の裏付けを行うための調査のこと
しかしながら、近年では個人情報の取り扱いに関する規制が厳しくなり、この前職調査を行う会社は少なくなっています。
そのため、退職代行を使ったからといって転職に影響があることはほぼないと言えます。
④人間関係のトラブルになったりするの？
よくある疑問２つ目は、「人間関係のトラブルになったりするの？」です。
Bさん
この疑問に対する答えは
A. 人間関係が切れてしまうかもしれないが、トラブルになることはあまりない です。
退職代行を使って急に会社を辞めたら、辞められた側は「裏切られた」と思ってしまい、人間関係は切れてしまうかもしれません。
「上司に退職が認められなくて退職代行を使いたいけど、仲の良い人との人間関係は切りたくない」という場合であれば、退職代行を使って辞めることを事前に相談しておけばこの心配もなくなるはずです。
事前に身近な人に退職代行の利用を伝えておくと安心！
退職代行を利用したその後に後悔しないためのポイント5つ
①しっかりとした退職代行業者を選ぶ
退職代行で後悔しないためのポイント1つ目は、しっかりとした退職代行業者を選ぶです。
しっかりとした退職代行業者を選ばないと、「思ってたのと違う…」ということにも繋がりかねません。
退職代行業者を選ぶ際のポイントは以下の通りです。
- 1.ホームページに会社情報がしっかり記載されているか確認する
- 2.料金を明記している退職代行業者を選ぶ
- 3.評価がある退職代行業者を選ぶ
まず、ホームページに運営会社の情報がしっかり記載されているか確認しましょう。
会社情報が記載されていない代行サービスは、信頼性に欠けるためトラブルに繋がってしまうことも多々あるため利用を避けるようにしましょう。
次に、料金が明記されているか確認しましょう。
業者によってオプション料金を設けている場合があり、当初の値段より高額になってしまう可能性もあります。
「想定の値段より高くなってしまった」ということを避けるためにも、料金を明記しているサービスを選ぶようにしましょう。
最後に、評価がある退職代行業者を選ぶようにしましょう。
退職代行業者の中には、会社に退職を伝えるだけでそのほかの手続きを行なってくれない業者もあります。
口コミや記事などを参考に、代行業者がどのようなサービスを行なっているのかを知っておくことで、安心して代行サービスを利用することができます。
②会社の就業規則を確認する
退職代行で後悔しないためのポイント2つ目は、会社の就業規則を確認するです。
会社の就業規則には、業務上のさまざまなルールが記載されています。
退職を考える際は、就業規則に書かれている以下のポイントを確認しましょう。
- 賃金構成・残業代・賞与など給与に関する規定
- 退職に関する規定
- 引き継ぎに関する規定
残業代や退職金など退職時にもらえる給与がある可能性があるため、給与に関する規定は必ず確認しましょう。
また、企業によっては「労働者は1ヶ月前に退職を申し出なければならない」などと定められている場合もあるため、退職に関する規定も必ず確認するようにしましょう。
さらに、就業規則に業務の引き継ぎの有無が書かれている場合があります。業務の引き継ぎの必要があるのにも関わらず引き継ぎを行わないと会社とのトラブルに繋がる可能性がありますので引き継ぎに関する規定もしっかり確認しましょう。
③有給休暇が取れるか確認する
退職代行で後悔しないためのポイント3つ目は、有給休暇が取れるか確認するです。
有給休暇の確認の方法は以下の通りです。
- 給与明細を確認する
- 人事部に確認する
有給休暇が残っていれば、その日数に合わせて退職の日にちを決めることができるなどのメリットがあります。
「自分の有給の日数を把握しておらずに損をしてしまった」なんてことを避けるためにも、有給休暇の日数をしっかりと確認しておきましょう。
④会社への返却物を確認する
退職代行で後悔しないためのポイント4つ目は、会社への返却物を確認するです。
会社から借りているものがあると、退職後に会社から返却を促す連絡が来るなど余計な手間が増える可能性があります。
退職する際は、以下に当てはまるものがないかチェックしましょう。
- 健康保険被保険者証
- 社員証、名札、名刺
- 業務に関する書類やデータ
- パソコン、スマホ、WIFIなどの貸与品
- その他会社から借りているもの
退職代行を利用する際は、退職前に備品を全て会社に置いてくるか、まとめて郵送することになります。
貸与品を返し忘れてしまったということがないように、事前に会社に返す必要があるものを確認しておくと安心です！
⑤退職理由を考えておく
退職代行で後悔しないためのポイント5つ目は、退職理由を考えておくです。
退職代行を使って会社を辞める場合には、転職時のことも考えて退職理由を考えておくべきです。
もし、退職代行を使って退職したことについて聞かれた場合は、以下のような回答を参考に退職理由を考えておきましょう。
- 自身の経験を活かして、御社の業務に貢献したい
- よりレベルの高い環境にチャレンジしてみたい
ネガティブな理由より、ポジティブな理由の方が自身の評価につながりやすいので、前向きな退職理由を考えるようにしましょう。
事前に退職理由を考えておくと、転職活動をする際に自信をもって受け答えができるので安心です！
⑥給与返金の確認
退職代行で後悔しないためのポイント6つ目は、給与返金の確認をすることです。
ここでまずは退職の状況によって、退職後に過払い給与の返金を求められることがあることを知っておきましょう。
給与の「締め日」や「支払日」は会社によってさまざまな形態があります。
退職日が締め日以外の日になる場合には、特に注意が必要です。
また、勤めている会社の給与が、「当月払い」なのか「翌月払い」なのかも関係してきます。
例えば退職日が3月15日、当月25日払い（月末締め）の給与を満額支給されている場合などに注意してください。
上記の場合、3月16日〜3月31日の期間は働いていないにもかかわらず、3月分の給与が満額支払われている状態です。
この場合は3月16日〜3月31日分の給与を、会社に返還する必要があります。
また急な退職の場合などに、給与計算が間に合わずに働いていない分の給与まで支給されてしまうケースがあります。この場合も過払い分の給与を返還しなければならないため、事前に確認しておく必要があるでしょう。
給与返金が生じるかどうかを会社側に確認し、退職代行サービス側にもしっかりと伝えておくことで、トラブルを未然に防げるはずです。
⑦SNS等で発信をしない
退職代行サービスを使ったことを他人や転職先の会社に知られたくない場合には、当然ながらSNS等での発信は禁物です。
SNSは不特定多数の人に見られているので、採用担当者の目にとまる可能性もゼロではありません。
退職代行サービスの利用が知られたとしても、転職に大きな影響はないと考えられますが、マイナスの印象を与えてしまう恐れもあります。
例えば、退職代行サービスを利用した事実だけでなく、感情的に前の会社を批判するような内容まで投稿してしまうことがあります。
これが採用担当者に知れると、人格的に低く評価されかねません。
不用意な発信をしたばかりに、転職に不利な状況に陥ってしまうことを避けるためにも、SNS等での発信は控えるべきでしょう。
退職代行で会社を辞めたその後にやっておくべきこと
ここでは、退職代行で会社を辞めたその後にやっておくべきことを解説していきます。
退職代行で退職した後は、これまで会社がやってくれていた健康保険や税金の手続きを自ら行う必要が出てきます。
これらの手続きを行わず損をすることがないように、退職後自分が何をするべきなのかを把握してしっかり手続きを行いましょう。
①健康保険を切り替える
会社を辞めた後、すぐに転職しない場合には健康保険を切り替える必要があります。
退職代行を使って退職することができたら、以下のいずれかの健康保険に加入するための手続きをしましょう。
- 任意継続健康保険
- 国民健康保険
- 家族の健康保険（被扶養者）
健康保険の切り替えの手続きには、それぞれ期限があります。
・任意継続健康保険（20日以内）・国民健康保険（14日以内）・家族の健康保険（速やかに）
うっかり手続きをし忘れてしまったということがないように、退職後は速やかに健康保険の切り替えを行いましょう。
詳しくは以下のリンクを参考にしてみてください。
②国民年金の手続きをする
会社を辞めた後、次の会社に入るまでに期間が空いてしまう場合国民年金保険料を納める必要が出てきます。
国民年金には以下の三つの種類があります。
- 第1号被保険者
→20歳以上60歳未満の自営業者・農業者とその家族、学生、無職の人 - 第2号被保険者
→民間会社員や公務員など厚生年金、共済の加入者 - 第3号被保険者
→厚生年金、共済組合に加入している第2号被保険者に扶養されている20歳以上60歳未満の配偶者（年収が130万円未満の人）
会社を辞めた後、次の会社に入るまでに期間が空いてしまう場合には、国民年金第１号の期間となるための手続きが必要になります。
手続きの詳細などは以下のリンクを参考にしてみてください。
③各種税金の手続きをする
退職後すぐに転職する場合は、転職先の給料から税金が天引きされるため問題はありませんが、すぐに転職しない場合は自身で税金を納める必要があります。
すぐに転職しない場合に必要な税金の手続きは以下の通りです。
- 所得税の手続き
- 住民税の手続き
所得税は、税額を計算し自分で確定申告を行う必要があります。
また、住民税は退職する時期によって納める額や方法に違いがあります。
・1〜5月に退職：退職金や最後に受け取った給料から残りの税金を一括で支払い
・6〜12月に退職：一括または分割で自分で納める
退職後の税金についてもっと詳しく知りたいという方は、以下のリンクを参考にしてみてください。
④失業保険の申請を行なう
退職後に次の転職先が決まっていない場合には、失業保険（手当）を受け取ることができます。
失業保険は以下の条件を満たしていれば誰でも受け取ることのできる権利です。
- 就職しようとする積極的な意思があり、いつでも就職できる能力があるにもかかわらず、職業に就くことができない
- 離職の日以前2年間に、雇用保険の被保険者期間が通算して12カ月以上あること
失業保険を受け取ることができれば、お金に困ることなく転職活動に集中することができるので気持ち的にも安心です。
都合により失業保険の申請期間が異なる
失業保険を申請することで当面のお金の心配はなくなりますが、失業手当は申請してからすぐに受け取れるわけではない点に注意しましょう。
申請から受給までの期間は、退職が「会社都合」なのか「自己都合」なのかによって異なります。
会社都合の場合では、申請から約4週間（7日間の待機期間含む）に初回の失業手当が振り込まれます。
自己都合の場合なら、申請から7日間の待機期間を経たあとに2ヶ月間の給付制限期間があります。給付制限期間中に失業手当は支給されません。実際に初回の振り込みが行われるのは、申請から7日プラス2ヶ月後ということになります。
自分が失業手当を受給できるまでの期間を、きちんと把握しておくべきでしょう。
なお、失業保険はハローワークに申請することで受け取ることができます。
失業保険の手続きの詳細に関しては以下のリンクを参考にしてみてください。
【退職代行を使ったその後はどうなる？会社から連絡が来る・転職にも影響？】まとめ
ここまで以下の内容についてみてきました。
- 退職代行で会社を辞めるまでの流れ
- 退職代行で退職したその後の流れ
- 退職代行のその後は大丈夫？よくある疑問とその答え
- 退職代行を利用したその後に後悔しないためのポイント5つ
- 退職代行で会社を辞めたその後にやっておくべきこと
退職代行を利用する前に不安を解消しておくことで、安心して退職代行を利用することができるかと思います。
退職代行を使ったその後は大丈夫なのかと不安になったら、是非この記事を参考にしてみてください。
